- 自分の就活力がどのくらいか知りたい
- 就活していく上での自分の課題を知りたい
- 就活において、いま何をやるべきか知りたい
SNSで就活塾について調べてみると、「行く価値なし」と批判されていることがあります。一方で、「就活塾のおかげで内定をもらえた」といった声もあります。
さまざまな声があるため、たとえ就活塾に興味はあっても、自分が行くべきなのかどうか悩んでしまうのも無理はありません。
実際のところ、就活塾に行くべき人も、行かなくても良い人もいます。ただ、自分がどっちなのかをひとりで判断するのは難しいです。
この記事では、どんな人が就活塾に行くべきなのか、就活塾に行くならどのようなポイントに気を付けて選べばいいのかをご紹介します。
この記事を読むことで、自分が就活塾に行くべきか、また就活塾に行くとどんなメリットがあるかを詳細まで理解できるため、ぜひ最後まで読んでください。
・悪徳な就活塾に入らないよう、就活塾選びのポイントをおさえよう
・就活塾は、就職後のキャリアを考える人にもおすすめ
就活塾には行くべきか？
まずは、就活塾に行くべきかどうかについて考えていきましょう。
就活塾に行かなくても良い人はいる
当然、就活塾に行かなくてもいい人はいます。就活についてのメンターがいたり、すでに企業経験があったりするような学生にとっては、学ぶことがない場所かもしれません。
就活塾は、就活に向けた知識を身につけたり、就職後にも役立つスキルを学んだりする場所です。
そのため、就活に向けた知識や、就職後にも役立つスキルをすでに持っている人は、就活塾に行く必要がありません。
例えば、就活支援団体でインターンをしていたり、実際に起業をして社会経験を多く積んでいる人などが、それに該当します。
就活に自信がない人は、就活塾に行くべき
先ほどとは反対に、就活に自信がない人は、就活塾に行くべきです。なぜなら、就活塾に行くことで、内定をもらうために必要な知識を身につけられて、内定獲得に向けたスキルと自信が得られるからです。
就活では、企業から学生のさまざまな側面を見られることになります。
どのような経験を積んできたのか。
どのようなことを学んできたのか。
社会人としての能力やマナーは身についているのか。
このような側面を見ることで、企業の採用担当者は、目の前の学生を雇うことが企業にとってメリットになるのかどうか、非常に厳しい目で見ています。
とはいえ、学生のうちから、担当者を100％満足させることができるほどの人材は、そうそういないでしょう。
もし、あなたが「私は社会人に負けないくらいのスキルと実績がある！」と自信満々に言えるなら、就活塾に通う必要はありません。
しかし、多くの人が。
「アピールできるような実績なんてない」
「社会人としてやっていける力なんて身についていない」
と思っているのが実情です。
そのため、就活をするにあたって、上記のような不安を少しでも抱えているのなら、就活塾に行くべきだといえます。就活塾にいけば、これらの不安を解消でき、面接に自信を持って臨めるでしょう。
就活塾に行くべき人の特徴5つ
就活に少しでも不安があるなら、就活塾に行くべきです。しかし、通う料金や時間のことを考えると、なかなか踏ん切りがつかないですよね。
そこでここからは、就活塾に行くべき人の特徴について、もう少し具体的にご紹介します。
就活塾に行くべき人の特徴は、次の6つです。
- 全く就活の知識がない人
- 大手企業に行きたい人
- 面接に自信がない人
- 専門的な職種を志望している人
- 友人が少ない人
- 就職後のキャリアを積み上げたい人
もし、この特徴のうち複数個が当てはまるようなら、就活塾へ行くことを真剣に検討してよいでしょう。
一つずつ、見ていきます。
1.全く就活の知識がない人
まず、就活について全く知識がない人は就活塾に行くべきです。
就活をめぐる状況は、毎年少しずつ変わるからです。
「就活」と一口に言っても、その日程やスケジュール、業界ごとの特徴や企業の情報など、押さえなければいけない知識はたくさんあります。
例えば、以前は、企業説明会や面接の解禁日が年度ごとに変わることが普通にありました。
また、業界によっては、一般的な就活のスケジュールとは全く異なる日程で採用活動をしていることもあります。
さらに、採用フローの中で筆記試験があるところや、実際に社員に同行して営業活動をする所もあります。
このように、「就活」では業界ごとの特徴や企業の情報など、押さえなければいけない知識がたくさんあります。
大学の教授や友人との会話の中で、ある程度就活について知識が身についていれば良いです。しかし、一からすべてを自分で調べ上げるのは非常に大変です。
就活塾は、就活に関する体系的な知識やノウハウを持っています。
もしあなたが「就活についてよく分からない」と感じているなら、就活塾へ行って、就活の全体図について学んだ方が良いです。
2.大手企業に行きたい人
大手企業を志望している人も、就活塾へ行くべきです。
昨今は、一時期よりも中小やベンチャーに対する注目が高まっています。しかし、依然として「大企業」や「大手」と呼ばれる企業は、就活で圧倒的な人気を誇ります。
全国の大学から、優秀かつ実績を持った学生が集まり、その中から特別優秀な人が採用される世界です。
そのため、大手企業から本気で内定をとりたいなら、全国から集まる猛者を相手に、自分のスキルや実績をアピールしなければいけません。
就活塾に通えば、基本的な知識はもちろんですが、就活に向けた指導を通じて、自分の力を伸ばしていくことができます。
少しでも周りのライバルに差をつけるために、就活塾へ通うのは取るべき選択肢といえます。
また、就活塾では、自分が志望するような大手企業に勤めていた人が講師を務めていることがあります。
例えば、弊社が運営するAbuild就活では、ドイツ銀行出身の代表はじめ、さまざまな大企業出身者が講師を勤めています。
もし、通おうとしている就活塾にあなたが行きたい企業のOBOGがいるなら、なおさら通うことを検討すべきです。
3.面接に自信がない人
面接に自信がない人も、就活塾に通うべきです。なぜなら、面接は就活をする上で、避けて通れないものだからです。
どんなに輝かしいスキルや実績を持っていても、実際の面接で採用担当者にうまく自分の経験を伝えられなければ、内定を勝ち取るのは難しいでしょう。
就活塾に行けば、面接の練習機会が増え、人に伝える力を身につけていくことができます。人に自分のことを伝える力を磨くのに一番最適な実践を、経験豊富な講師と共に積んでいけるからです。
また、講師陣とのやりとりや指導を通じて、自分では気づけていなかったような新たな一面や強みに気づくことができるかもしれません。
4.専門的な職種を志望している人
専門的な職種を志望している人も、就活塾に行くべきです。専門的な職種は、必要とされる就活のスキルが特殊な場合があるからです。
一部の業界には、専門的な職種があります。
例えば、キャビンアテンダントやアナウンサーのように絶対数が少ない職種です。
営業職のように、どの業界でも活躍している職種なら、多少なりとも共通点があります。
そのため、就活に向けた対策はとりやすいと言えます。
しかし、専門的な職種では、求められる人物像が限定的だったり、必要とされるスキルが独特だったりすることが少なくないため、エントリーシートや面接のことを考えると、しっかりと焦点を絞った対策をしておきたいところです。
就活塾なら、専門的な職種への内定実績の積み上げや、内定までのノウハウの蓄積があります。
専門的な職種を志望している人も、就活塾の活用を考えてみましょう。
5.友人が少ない人
友人が少ない人も、就活塾に行くべきといえます。友人が少ないと、友人が多い人に比べて、就活に有利な情報を得づらく、内定を勝ち取りづらいからです。
就活では、いかに最新の情報を手に入れるかも重要になってきます。
企業側も毎年採用フローを見直すため、採用方法や方針、インターンの実施の有無などがリアルタイムで変わります。
志望している企業や業界の説明会をすべてチェックできるなら大丈夫です。しかし、学業やアルバイトの時間のことも考えると、すべての情報を一人で集めるのは現実的ではありません。
そこで、重要な存在が友人です。
特に、同じ業界を志望している友人がいれば、自分が説明会に行けなかった企業の情報を聞いたり、OBOG訪問の情報を交換しあったりすることができます。
ただ、周りに就活をするような友人がほとんどいない状況で就活をしようと思うと、このような友人伝いの情報が集められなくなります。
結果として、満足な情報収集ができず、就活の準備が後手後手にまわってしまいます。
その一方で、就活塾に行けば、さまざまな業界を志望する学生がいるのはもちろん、自分と同じ業界を志望する友人を作れるようになります。
また、就活塾側も多くの業界や企業の情報を集めていますから、情報収集の場としても就活塾は優れていると言えます。
以上から、もしあなたの周りに就活の話ができる友達が少ないなら、就活塾に行くべきです。
6.就職後のキャリアを積み上げたい人
就職後のキャリアを積み上げたい人も、就活塾に行くべきです。
就活塾では、就活の知識やノウハウにとどまらず、社会人として企業で働き始めた後のマナーやスキルを、身につけることができるからです。
「え？社会人としてのマナーやスキルなんて、入社後に身につければいいじゃん」と思う人もいるかもしれません。
しかし、採用担当者の目線で考えてみましょう。
採用担当者が求めているのは、企業で働き始めた時に、活躍できそうな人材や即戦力になるような人材です。
つまり、就活の時点で社会人としてのマナーやスキルを身につけておくことは、就活の対策にもなるというわけです。
しかも、ここに関して対策できている就活生はそこまで多くないため、ライバルに差をつけることができます。
このように、就活だけではなく、その先の「就職後」を見据えて自分を磨いていきたい人は、就活塾へ行くことを考えてみましょう。
どの就活塾に行くべき？塾選びのポイント5つ
就活塾に行くべき特徴に当てはまった人は、ぜひ就活塾の活用を考えてみましょう。
ただ、ここで1つ注意点があります。それが、就活塾にも当たり外れがあるというものです。実際、過去には強引な営業が問題となった就活塾もあります。
この注意点は、就活塾を選ぶときの適切なポイントを押さえれば、十分に回避できます。
そのためにも、就活塾を選ぶときには、次の5つのポイントについて注意しましょう。
- 講師の経歴や職歴を公開しているか
- 具体的な実績があるか
- 個人指導があるか
- 授業料が高すぎないか
- 内定保証はあるか
一つずつ、見ていきます。
1.講師の経歴や職歴を公開しているか
講師の経歴や職歴を公開しているかは必ずチェックするようにしましょう。
いわゆる「悪徳」な就活塾では、質の高い講師を揃えることができず、講師の経歴を伏せた情報発信をしているケースがあります。
講師の経歴や職歴は、その就活塾の得意な業界や企業を考える上でも大事なので、見落とさないようにしましょう。
2.具体的な実績があるか
内定率以外に、具体的な実績が掲載されているかを確認するようにしましょう。
「内定率100%」という情報だけを見ると、ぱっと見ではすごい就活塾に見えます。
ですが、塾生が10人しかいない塾で10人が内定をとっていれば、それは「内定率100%」です。
このような数字のトリックに騙されないよう、送り出した塾生の数、内定先企業、修了生のコメントなど、具体的な実績が公式サイトに掲載されているかを見てみましょう。
3.個人指導があるか
学校のように、一人の講師が多人数に対して教える講義形式だけではなく、マンツーマンの個人指導があるかを確認しましょう。
就活では、個人の経験やスキルを、エントリーシートや面接を通じて人に伝える力を身につけたり、個人の志望業界に合わせた対策や演習を積み重ねたりすることが重要です。
このような指導を、一対多数の講義で行うことは極めて難しいです。
ですから、就活塾を選ぶときには、その塾が個別指導をしているかどうかも見るようにしましょう。
4.授業料が高すぎないか
また、授業料についても見る必要があります。
就活塾で得られる知識や経験、スキルは、就職後の社会人生活でも生きるものです。
ですから、就活塾に支払う料金は、一種の自己投資ともいうことができます。
ただし、法外な授業料を払ってまでいくべきかというと、そうではありません。
一般的な就活塾の授業料の相場は、15〜30万円程度とされています。
もちろん、あくまでも相場ですから、これよりも低かったり高かったりします。
ですが、一つの目安になることは間違いありません。
その塾の指導内容を確認した上で、授業料が妥当かどうか判断するようにしましょう。
5.内定保証はあるか
就活塾を検討する際は、内定保証の有無を確認しましょう。いい就活塾は、自信を持っている分、内定保証をつけない理由がないため、保証がない塾は怪しいと断言できるからです。
就活塾には、内定がとれなかった場合、一部、もしくは全額授業料を返還する制度を持っている所があります。
必ずしも、内定保証があれば、「良い就活塾」というわけではありません。
しかし、内定保証をつけているということは、裏を返すと、就活塾として「学生に必ず内定を勝ち取ってもらえる」という自信の表れでもあります。
行く就活塾を選ぶ指標の一つとして、内定保証の有無も見るようにしましょう。
「就活塾に行くべきか否か、自分の状況を考えてみよう」まとめ
この記事では、就活塾に行くべき学生の特徴や、就活塾を選ぶときのポイントについて紹介してきました。
就活塾では、就活についての知識はもちろんのこと、社会人になった後のキャリアに役立つ経験やスキルも身につけることができます。
もし、あなたが就活に不安を抱えていたり、社会人になった後のキャリアを真剣に考えたりしているなら、就活塾はその解決の大きな助けになるでしょう。
そのため、不安なく就活を終え、優れたビジネスパーソンとして社会人生活を迎えたいと思ったのなら、ぜひ、就活塾の利用を考えてみることをおすすめします。
トップ企業から内定をもらいたい君へ。
「自分が行きたい企業に本当に内定がもらえるか不安……」
「できればトップ企業からの内定が欲しい！」
「本当は商社に行きたいけど、どうしたらいけるかな？」
就活でよりハイクラス層の企業を志望するなら、どのように攻略するべきかをしっかり考える必要があります。
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